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製品紹介
TENAFLEX-R
(テナフレックス-R)
APR高再現キャップ版
GTINについて
(ITF-16桁の廃止)
GTIN-14
2010年以降の保存版/相互製版株式会社
GTIN(商品コードの14桁統一管理)は
世界中の製品の電子商取引を可能にし
POSや生産ライン管理だけでなく
広範囲な物流管理、トレーサビリティシステムの
基本コードとして運用されています。

GTIN(ジーティン) とは
Global Trade Item Number の略称で、異なる桁数で使われてきた商品コード(JAN/EAN/UPC)と、集合包装用商品コード(物流バーコード=ITF)について、世界中のコンピュータで共通的に取り扱えるように、1種類のコード体系(14桁のレコード長)で表せるように改訂されたもので、インターネットなどを利用した、国を超えた企業間取引で使用されやすくしたものです。
世界のバーコードなどを管理する機関「GS1=Global Standrd One」は、その実施にあたって、世界中の企業と流通に対して「商品コードと集合包装用商品コードの付番方法」と、それを「コンピュータ処理する方法」についてシステム変更を要求しています。

商品マスターファイル上のGTINフォーマット
GTINは、現在ITF→14桁、JAN/EAN→13桁と8桁、UPC→12桁など、マチマチの桁数となっているコードがコンピュータ処理される際、全て14桁に揃えて処理する国際標準の商品コード体系です。
具体的には、商品管理を行うコンピュータにおける「商品マスターファイル」のデータの入れ込み方法を14桁に統一するもので、POSシステムで“49XXXXGc”の短縮JANをスキャンすれば、受け取った管理コンピュータではゼロを付加し“00000049XXXXGc”の14桁で記録や通信処理されます。

商品マスターファイル上のGTINフォーマット

1.
ITF-14桁の第1桁目は、PI(パッケージインディケータ)と言い、以前の「物流識別コード」と同じ様な意味合いを持ちます。
2.
JAN13桁では、(国コードを含む)メーカーコードが7桁と9桁の2種類があります。よってアイテムコードも5桁と3桁の場合があります。
3.
JAN8桁のコードは、メーカーコードが6桁、アイテムコードが1桁、CD1桁です。
4.
シンボル名称も、グローバルなコミュニケーションでは、GTIN-8、GTIN-12、GTIN-13、GTIN-14(青字)と記述すれば、理解されるでしょう。

JAN/ITFシンボルの仕様変更はありません
シンボルバーの構成、表示倍率、表示位置など、シンボルの仕様は従来通りです。

JAN/ITFシンボルの仕様変更はありません

製品メーカー様は、現行の商品コード体系からGTINが求めるコード体系「販売単位」「取引単位」に変更しなければなりません
1.
製品メーカー、流通、小売りなどの商品管理を行うコンピュータでは、14桁処理のプログラムが必要です。
商取引を行うメインのコンピュータだけでなく、企業内や倉庫、小規模な販売店など、閉鎖的環境で運用される業務用コンピュータについて、また帳票の書式や業務用語も見直し変更が必要になる場合も考えられます。
2.
共通商品コード(POSコード)の付番体系は「販売単位」「取引単位」に設定しなければなりません。
集合包装単位で仕入や販売する場合、集合包装単位を管理できる商品コードを設定します。
ケース販売される製品には、「ケース販売JAN」を表示しなければなりません。
集合包装ケース(段ボールケース)に「単品JAN」を表記することは、GTINのルール違反となります。
このことから、製品メーカー様によっては、新しい付番体系が必要になる場合もあります。

ITF-14桁で集合包装の形態を表す方法として、次の二つの方法があります。
PI=1〜8により識別する「アイテムコード一致型」
PI=0固定で、異なるアイテムコードで識別する「アイテムコード不一致型」

1. 単品JANのついた商品を幾つかの単位で集合包装する場合、包装形態(主として入り数)を表す14桁のITFコードを設定します。
このとき包装形態を表す数字が、左から1桁目の「PI(パッケージインディケータ)」です。
2. 「PI」に1〜8の数字を使って、8通りまでの包装形態を表すのが「アイテムコード一致型」で、中身の単品JANのアイテムコードと、ITFのアイテムコードが同じになります。
3. 他には、集合包装を含む全ての商品形態について、初めからアイテムコードを割り当てて付番する方法で、単品JANのアイテムコードとは不一致になります。
このとき、左側第1桁目の「PI」は常に「0」としたITFにします。
4. ビールなどのようにケース単位でも販売される場合、ケース売りJANコードも設定し印刷表記します。(集合包装への単品JAN表記はルール違反となります)

「アイテムコード一致型ITF」の展開例
1. 単品JANコードから、集合ケースのITF-14桁のPI(パッケージインディケータ)は1〜8の数字で識別します。

集合包装用商品コード(ITF)の「PI」は、今までの「物流識別コード」と同等の意味をもっていますが、GTINでは1桁での識別となりますので「入り数」識別の意味合いが主体と考えられます。
ある商品における集合包装の種類が、入り数主体で8通り以下の場合、今までどおり「PI」で梱包形態を識別できるため、ITFのアイテムコード部分は単品JANアイテムコード部分と一致したキャラクタ内容で表示可能です。
殆どのメーカーの梱包バリエーションはそれほど多くなく、一致型で対応可能と思われます。

「アイテムコード一致型ITF」の展開例

一致型で用いられる「PI」の内容として「0」と「9」以外は、それぞれの製品メーカー、
業界方針により任意に決定される部分となっています。
単品JANコードをITFで表す場合。
大型の什器製品などで、1個が外装梱包されている場合。
集合包装を一つの商品として識別する場合。
単品のアイテムコードに対して、不一致型のアイテムコードを採用する場合の「PI」を表す。
1〜8 同一商品で荷姿が異なる場合、荷姿の形態に応じて任意に設定する。
単品JANのついた製品に対して、一次集合包装、二次集合包装など、内箱と外箱の区別が必要な場合。
各方面の業界では、共通的な識別意図で付番方法が標準化されている場合があります。
その都度、数量や重さが異なる計量商品。
食肉関係など形状や重量が一定せず、梱包ごとに重さが変化するもの。

「PI」は、製品メーカーが自社製品の製品構成、梱包形態(販売単位や取引単位)に合わせて独自に決定する識別コードです。
更に「一致型」、「不一致型」の何れを採用するかも、企業方針や業界方針により決定されます。


「アイテムコード不一致型ITF」の展開例
商品バリエーションや集合包装の種類が8通り以上ある場合、1桁の「PI」ではすべての梱包形態を識別できません。
従って、外装ITFのアイテムコード部の何れかの桁を用いて梱包形態を識別する方法となり、単品JANと外装ITFのアイテムコード部のキャラクタ内容が不一致となります。
或いは、製品メーカーの全ての製品や包装形態の商品コードについて、初めからアトランダムにアイテムコードを割り当てて付番する方法で、単品JANのアイテムコードとは不一致になります。
不一致型を採用した場合、集合包装ケース自体が固有の商品として認識され、中身の単品JANとは異なるアイテムコードが付番されることから「PI」は常に「0」となります。
不一致型の問題点として、単品のアイテムコードと外装のアイテムコードが異なることから、販売管理、仕入れ管理には、二つの商品コードを関連付けする補助機能が必要となります。

「アイテムコード不一致型ITF」の展開例

集合包装ケース(段ボールケース)に「単品JAN」を表記することは、GTINのルール違反となります。
例えば1000個必要な場合、今までの商習慣では、単品JAN×1000個の注文処理で、ケース単位で割り切れる数に端数調整されると思われますが、今後は、ケース販売JANまたはITF-14のコード×42ケース(1008個)の梱包単位で注文され取引されるようになります。
発注コード入力の利便性として、集合ケースに「単品JAN」を表示する場合がありましたが、24個入りでも1個とカウントされる恐れがあるため、GTINの基本ルールとして表示禁止になっています。

ケース単位、分割単位、バンドがけなど、色々な単位で取引や販売される可能性のある製品は、それぞれの単位で商品コードを設定します。
1. 缶ビールの例では、一缶単位の単品商品コード、6缶パックの商品コード。4パック包装され24本入りケースを表すケース販売JANと、14桁ITFの4種類のバーコードがあります。
2. 2ケース以上をバンド掛けして受発注単位とする場合、或いは2ケースが1組になっている場合は、セットで取り扱う物流コードと、1ケースに分割販売する商品コードが必要になります。

ITFシンボルの表示位置(世界共通)
固定式スキャナーで読み取られるITFは、0.625倍以上の大きさとし、4側面への表示が望ましいが、最低は両長側面に表示すること。
ベアラバーの内側から、箱の底面との間 32±3mmの範囲。
水平方向は、ケース左右どちらかの端からベアラバー外側まで19mm以上あればよい。20mmの整数でも、長さ寸法のセンター配置でもよい。
ハンドスキャナー用の小倍率のITFシンボルは、幅側面の右上に表示するが、読み取り易さを考慮すれば厳密な位置規定はない。
ケース販売用JANを併記する場合、POSレジでのスキャニングが容易な位置であること。印刷品質維持のため、倍率は、段ボールケースの場合1.3倍以上が望ましい。

ITFシンボルの表示位置(世界共通)

詳しい情報は各位で入手し、ご確認ください。
日本における、GTIN の推進機関は「財団法人 流通システム開発センター(GS1 Japan)」様です。
一連の資料作成にあたり、関係するホームページなどを参照させていただきました。基本的な情報、最新の情報は、読者各位により改めて参照いただきご確認ください。
各業界の方針については、商品ジャンルが所属する業界や流通団体の情報に従ってください。

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